赤旗 社会部長の「三浦誠」 「南京大虐殺は事実」とデマを投稿し大炎上

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しんぶん赤旗 社会部長の「三浦誠」が、Xに「南京大虐殺は事実」との意見を投稿し、炎上しています。

 

南京大虐殺は中国共産党の捏造で、大虐殺があったとされる当時の写真では、日本軍に守られて平和が保たれている南京の様子が確認できます。

南京大虐殺(南京事件)は、日中戦争初頭の1937年12月、日本軍が南京を占領した際、約2カ月にわたって中国軍捕虜、敗残兵、一般市民を大量に殺害、暴行した事件と言われています。

しかし、旧日本軍がこれらの行為を行なったとされる決定的証拠は未だに見付かっておらず、写真は合成と疑われるものや、南京大虐殺とは無関係のものと思われるものしか残っていません。

しかも中国政府は、「通州事件」や「済南事件」などで惨殺された日本人犠牲者の写真を、「南京大虐殺」の写真資料として流用してきました。

「南京大虐殺」は、中国人による日本人虐殺「通州事件」を隠蔽するために捏造された架空の事件だった!!

南京写真

南京写真 南京写真 南京写真

 

また、「元中国人将校たちは、アメリカ人や他の外国人の前で、南京での略奪行為を自白し、またある夜、難民キャンプの少女たちを暗闇の中に引きずり出し、翌日、その攻撃は日本兵の仕業だと主張した。」というニューヨーク・タイムズの記事もあります。

アメリカ難民の中に元中国人将校

大佐と側近、南京での犯罪を日本軍のせいにしたことを認める

ニューヨーク・タイムズへの通信

上海、1月3日 ― 難民福祉委員会の外国人委員として南京の金陵学院に残っていたアメリカ人教授たちは、脱走した中国陸軍大佐とその部下6人をかくまっていたことを知り、ひどく当惑した。実際、教授たちは難民キャンプで大佐を副官にしていた。

中国軍が南京から撤退する際に制服を脱いでいた将校たちは、大学の建物の1つに住んでいるのが発見された。日本軍の捜索隊が、彼らが建物内にライフル6丁、リボルバー5丁、取り外した機関銃1丁、そして弾薬を隠していたことを発見した後、彼らは身元を自白した

元中国人将校たちは、アメリカ人や他の外国人の前で、南京での略奪行為を自白し、またある夜、難民キャンプの少女たちを暗闇の中に引きずり出し、翌日、その攻撃は日本兵の仕業だと主張した。

元将校たちは逮捕され、戒厳令下で処罰され、おそらく処刑されるだろう。

ニューヨーク・タイムズ

発行日：1938年1月4日 著作権 © ニューヨーク・タイムズ

 

また、以下の記事では、南京戦による市民の被害者の試算が行われていますが、南京大虐殺はあり得ないことが確認できます。

《日本側関係者の認識》

日本軍には、150名を超える記者らが従軍していた。一連の記事ではその従軍記者らの証言も紹介している。 しかし、読めばわかるように、誰も「虐殺」を見ていない。一部の記者が、敗残兵の処刑に憤慨しているのみである。ここからわかることは、敗残兵の処刑は目撃したが記者らはそれを「戦闘の延長」と見なしていて「虐殺」と認識していないということである。そして、市民の虐殺についての目撃証言はひとつもない、ということである。

陥落後の南京に進入した日本軍将兵らも同様の証言をしている。陥落時に数千人の中国兵が軍服を脱ぎ捨て、市民を保護している安全区に潜伏したために、そこから敗残兵を摘出する作業と、それらの敗残兵処断はしたが、市民の虐殺をしたとか見たとかという話は出てこないのである。 また、昭和59年頃に、南京戦に参加した元日本兵らが自ら南京戦を振り返った「証言による『南京戦史』」にも、捕虜あるいは敗残兵数千人規模の処断について行き過ぎな行為があったものの、市民の虐殺等は断じて無い、と書かれている。

《掃討と敗残兵誤認》

しかし、市民犠牲者数の数字を検証する過程で見えてきたことがある。

この試算モデルでは、市民犠牲者5,400人と算定したが、その中でも「掃蕩時の殺害」と「敗残兵摘出時の誤認による処断」の２項目で4,000人程度の犠牲者を出していて、市民犠牲者総数の74%を占めている。

「掃蕩時の殺害」には、東京裁判でマギー牧師が自身の唯一の殺人の目撃談として証言したような「怪しい中国人がいたので日本兵が声を掛けたら逃げ出したので撃った」というような事例や、ベイツレポートにある「恐怖と興奮にかられて駆け出す者、日が暮れてから路上で巡警に捕まった者は、だれでも即座に殺されたようでした」なども含まれる。そのような市民犠牲者数が2,000人。この数字はスマイス調査に依拠している。

そして、「敗残兵摘出時の誤認による処断」についても2,000人を計上した。 これは、スマイス調査における「拉致（taken away）」4,200人について、「これは兵士による殺害に大きな影響を与えなければならない」というような記述をしていることから、その行き先として見えてきたものである。 裏付けとして、ヴォートリンは「敗残兵と誤認された市民釈放の嘆願書への署名者が千人になった」と日記に書いている。 計上した2,000は、スマイス調査の拉致4,200とヴォートリンの署名者千人の間の数字として採用した。

ただ、このような不幸な事態（敗残兵誤認による処断）が生じた理由は、日本軍の不手際だけとは限らない。そもそも、陥落時の混乱の中で、数千人規模の中国兵が降伏もしないまま軍服を脱ぎ捨て市民の衣服を奪うなどし、安全区その他に潜伏したのが最大の原因である。

(中略)

掃討と敗残兵誤認で災難を被ることがなかった大多数の市民ら（92.5%）は、陥落から１週間が過ぎた頃には日本軍将兵らに敵意や恐怖感を抱くことなく、平穏な、あるいは親しげな姿を見せて日本軍将兵らと共に写真に撮られていることも説明がつく。もし、市民への無差別虐殺があったなら、そのような写真が撮られるはずがない。

また、掃討と敗残兵誤認で約4,000人というような桁の市民犠牲者が出たにもかかわらず「南京安全地帯の記録」には殺人26件（犠牲者53人）しか記録されなかったことも説明がつく。即ち、敗残兵の摘出そのものは適法な戦争行為として国際委員会も認めざるをえない状況で、例えば逃走しようとして射殺されたり、誤認により連行されて処刑されてしまったとしても、どれが不法行為（＝抗議すべき事案）であるか国際委員会としても判別がつかなかっただろうし、全容も把握できなかっただろう。そして、その大混乱の様子は、「安全地帯の記録」の事件記録の方ではなく、陥落から数日間の日本大使館への手紙の文面に現れている。

その一方で、安全区国際委員会などの欧米人らの一部が、実は中国国民党の顧問であったことが研究者らの発掘で明らかになっている。従って、南京陥落直後から上述の背景情報をベースに、プロパガンダとして偏向された情報が欧米等のマスコミに発信され始めたと解釈することができる。

(中略)

《大虐殺と言えるのか》

今回の試算では、中国側は敗残兵処断も含めて戦死が5万人、市民犠牲者が5,400人であり、犠牲者総数の約9.8%が市民である。

これに対して、太平洋戦争時の沖縄戦では、日本軍の戦死9.4万、沖縄県民の犠牲者9.4万。市民犠牲者比率50%。 第二次大戦末期の、ソ連軍によるベルリン陥落時には、ドイツ軍戦死17万、ドイツ市民の犠牲者15万。市民犠牲者比率47%。 イラク戦争では、イラク軍の戦死3.7万、イラク市民の犠牲者11万。市民犠牲者比率75%。

また、中国の事例でいえば、1948年の長春包囲戦で中国国民党軍に守られた長春を中国共産党の人民解放軍が兵糧攻めにし、数十万の餓死者を出したとも言われる。

従って、時代も状況も違うが、一国の首都を制圧する地上戦としては、南京戦は市民の犠牲者は比較的少ない戦争だったのではないかと考える。

また、紅卍字会の記録で見ると埋葬遺体における女性と子供の比率が0.3%にすぎないこと、そして市民犠牲者の大半が敗残兵の摘出と処断に関連することも併せて考えると、いわゆる“ホロコースト”のような組織的大虐殺があったとは言えない。

東京裁判での松井司令への訴因54（虐殺の実行、命令、授権、許可）が無罪判決だったことも、それを裏付ける。そして、その松井司令の弁護側最終弁論でも次のように述べられている。

このような厳粛真摯な覚悟をもって隷下の将兵を指揮した（松井）大将が、検察側が主張する如く、部下に対して、住民を不法に鏖殺（おうさつ＝みなごろし）することを命じ、なさしめ、許したとか、法規慣例に違背する行為を命令し、授権し、かつ許可した（注・起訴状中の関係訴因の文言）という数々の不法行為を部下をしてなさしめることは、想像さえ出来ないことである。畢竟（ひっきょう＝結局）これは、前に示した悪宣伝が先入主となった謬見誤断である。

これを要するに所謂「南京掠奪暴行事件」なるものの真相を具（つぶさ）に究明すれば、南京陥落に際し中国兵が行った破壊的行為、中国要人の戦場放棄により生じた無政府状態の下に跳梁した不逞市民の犯罪行為、これに加えるに、中国軍民の執拗極まりない侮日思潮と、常規を逸した敵対行動に憤慨した日本軍の速断行動、物資に窮した日本軍の徴発行為および、国籍を超えた性的交渉等について、戦乱時の恐怖心に駆られた群集心理に基づいてあるいは捏造され、あるいは誇張された噂話が、折柄、抗日侮日に熱狂した中国人とこれを支持した第三国人等によって、針小棒大に全世界に宣伝されたのである。そうであればこそ、当時南京攻略に従軍し、かつその後同地に滞在して事情に精通した真面目な日本軍の将兵は、終戦後初めてアメリカ側より以上のような宣伝報告を聴き唖然とした旨、本法廷で幾多の証人が証言したのである。

（弁護側最終弁論／「南京大虐殺」はこうして作られた―東京裁判の欺瞞）

また、合計約1.6万の敗残兵を処断した部隊、すなわち第九師団歩兵第七連隊、第十六師団歩兵第三十三連隊、第十六師団歩兵第三十旅団、第百十四師団歩兵第六十六連隊、第十三師団歩兵第六十五連隊の師団長、旅団長または連隊長クラスで、敗残兵処刑の罪で戦犯に問われた人はいない。

個別の殺害場面では日本兵による「不適切な殺害」があったことは否めないものの、それは歴史上のほとんどの戦争に見られる一部の兵士や部隊の暴走や過失であって、南京戦そのものが世界の戦争史の中で特異なものとして語られるほどの異常性は感じられない。

さらに言えば、退却する中国兵が市民を虐殺した事例も報告されている。市民の犠牲の全てが日本軍の行為に起因するものではない。

《１》南京大虐殺の真相（要約版）

 

嘘を広めて日本を貶める共産主義者が滅びますように。

中国共産党も日本共産党も跡形もなく滅びますように。

真実が広まり、この世から嘘が無くなりますように。

二度と戦争や紛争、内戦、暴動が起きませんように。

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